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大震災は数多くの外国報道関係者を海外から呼び寄せる結果となりました。当センターには、震災後のわずか3週間でアメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、スペイン等の欧米諸国を中心に、中国やマレーシアなどのアジア諸国も含めて16カ国から25件を超える問い合わせや取材協力依頼がありました。

被災地への交通手段や取材許可に関する問い合わせに始まり、日本・世界経済へのインパクト、食品や畜産飼料流通への影響など、関心は多岐にわたりました。日本での特派員経験のあるスイスの大手紙記者は、来日直後に本社から東京からの退避を命じられ、急遽関西に移動して日本の原子力発電施設の安全性などをレポートしました。