実施日 : 2008年09月25日 - 26日
報告：2008年9月25～26日【新潟市プレスツアー】
投稿日 : 2013年08月22日
今年で3回目となった本ツアーには英国、フランス、ドイツ、スペイン、ニュージーランドの在京特派員7名に加え、バングラデシュ、モンゴルからのFPCJ招聘記者4名の計11名が参加しました。
消費者からの信頼をモットーに、農産物の輸出も手掛ける農業生産者、小麦粉代替としての国産「米粉」の利用普及、イネを原料とするバイオエタノールの実証事業など、日本の米どころ－新潟の「コメ」を巡る新たな動きを取材しました。
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食料や原油価格の高騰から近い将来の食料不足や化石燃料の枯渇への懸念が高まる中、日本の主食「コメ」の主産地で食料自給率63％を誇る新潟市は食とエネルギーの自給率向上や地産地消による安定生産・供給に取り組んでいます。
今年で3回目となった本ツアーには英国、フランス、ドイツ、スペイン、ニュージーランドの在京特派員7名に加え、バングラデシュ、モンゴルからのFPCJ招聘記者4名の計11名が参加しました。
消費者からの信頼をモットーに、農産物の輸出も手掛ける農業生産者（写真右上）、小麦粉代替としての国産「米粉」の利用普及、イネを原料とするバイオエタノールの実証事業（写真左）など「コメ」を巡る新たな動きを取材しました。
終了後、フランス「ル・モンド」紙（10月2日付）は「日本人、2009年に米原料エタノールを手中に」と報じました。対象的にバングラデシュ「The Jungantor」紙（同14日付）は「富裕国 穀物からのバイオ燃料生産拡大へ」と懸念を表しました。英国「ファイナンシャル・タイムズ」紙（同14日付）は「日本特集」の中で米の生産調整に新方向から取り組む新潟の生産者について報じました。
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