「日本の今」を、世界のメディアへ。取材と広報を支援する情報発信サイト。

新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、経済社会活動への影響も深刻化しています。果たして2021年の日本経済は、順調に回復への道を歩むことができるのでしょうか。菅新政権は、感染予防と経済活動との両立という極めて困難な課題にどう取り組み、どういった成果を上げることが出来るのでしょうか。また、経済回復には今後どのような対策が必要となるのでしょうか。

FPCJでは、ニッセイ基礎研究所の斎藤太郎経済調査部長をお招きし、2021年の日本経済の行方を占っていただきました。

ブリーフィングには、中国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、シンガポール、ロシア、韓国、米国、ベトナムの記者を含む、計30名が参加しました。

配布資料（日本語）

■日時：2021年1月8日（金） 14:00～15:30
■ブリーファー：斎藤 太郎・ニッセイ基礎研究所 経済研究部 経済調査部長
■言語：日本語（英語の逐次通訳付）

[お願い]
この動画報告に基づいて報道をされた方は、(1) 記事や放送のタイトル、(2) 発行日/放送日、(3) 執筆者/製作者、(4)記事のコピーや内容が閲覧可能なウェブサイトのリンクを、電子メール（cp[at]fpcjpn.or.jp）でお知らせ下さい。
＊メールを送る際には、[at]部分を”@”に変更して下さい。